@article{oai:urawa.repo.nii.ac.jp:00000279,
 author = {マツザキ, ヒサミ and 松嵜, 久実 and Matsuzaki, Hisami},
 issue = {34},
 journal = {浦和論叢},
 month = {Jun},
 note = {P(論文), 日本の明治・大正期における農村織物業は、多数の中小企業によって営まれ、そうした業者は、同業組合に組織化されていた。本稿では、群馬県伊勢崎織物と、奈良県大和織物の組合の事例から、組合活動が開始される過程、組合参加者とりわけ組合の指導者の活動の動機、そして組合活動が有効に機能する要因を考察する。同業者の組合活動は、広い社会科学の文脈でいえば、集団行為Collective Actionであり、活動の分析は、Social Capitalがどのように経済活動に影響を及ぼし、また、逆に経済活動がSocial Capitalにどのように規定され、形成されるかを考察することである。対象の時期における織物需要の全体的な動向、流通構造の変化を明らかにした上で、二つの組合活動の事例を分析している。伊勢崎織物の事例は、共同体的資本主義の典型であり、他方、大和木綿の事例は、自己の利益を追求する企業の間で、共同行為の実現がいかに困難であるかを示していることが明らかにされた。大和木綿の場合は、消費地に近く、産地の業者は消費地問屋と密接な関係があった。また、木綿は当時需要されていた織物のなかで、相対的にいって低価格品であった。こうしたことから、組合として品質を高めて地域ブランドを維持する必要性が弱かった。これに対して、伊勢崎織物の場合は、京阪と東京のいずれの消費地とも離れており、消費地問屋と産地の業者の関係は弱かった。また、生産されていた絹織物は、相対的に高価格品・奢侈品であり、品質を高め、地域ブランドを高めることが、産地の発展のために必要であった。こうした経済的な要因に加えて、伊勢崎では、明治期の自由民権運動の歴史から地域に政治的共同行為の伝統が形成されており、人々の重層的なネットワークが存在していた。地域のSocial Capitalが既に存在していたこと、Social Capitalを形成させる経済的要因が存在していたことが、伊勢崎織物の同業者の共同行為を発展させていたことが、明らかにされた。},
 pages = {137--179},
 title = {伝統的織物業における組合とその指導者},
 year = {2005}
}